リード

8月最初の週末、首都ダカールの街角には、まだ色褪せない五輪カラーの横断幕が海からの風に揺れている。その傍らで、人気歌手ワリー・セックの謎めいた新譜告知ポスターが人々の目を引き、市内のバスターミナルからは、トゥーバの大マガル祭から慌ただしく戻った巡礼者たちの疲れた足音が消えない[2][3][5]。一方、遠く東京では、この国のデジタル担当高官が「アフリカのAIハブ」構想を世界に向けて発信していた[1]。テクノロジーへの野心、スポーツの祭典への高揚、そして宗教が刻む生活のリズム――セネガルの8月は、未来と日常が無造作に混ざり合いながら動いている。

東京で打ち明けた「AI国家」の設計図

セネガル政府は8月2日、東京で開かれた「HAIPフレンズグループ」会合で「Senegal AI Factory」構想を発表した[1]。通信・通信技術・デジタル経済省のデジタル経済・パートナーシップ局長が率いる代表団が明かしたこの計画は、国家優先プログラム第8号の目玉だ。国内のAI開発能力を高め、スタートアップを支援し、応用研究を加速させ、地元の人材を育成するためのデジタル工場をダカールに築く壮大な青写真である[1]。セネガルがこの計画を打ち出した背景には、アフリカの若年人口を「課題」ではなく「開発の原動力」と捉える戦略がある。サンバ・ディウフ通信・デジタル経済大臣は7月、ジュネーブでの世界AI対話で「デジタル格差の解消には、インフラ強化と地域イノベーションへの投資が不可欠だ」と訴えていた。その言葉を具体化するように、東京での会合では、AIガバナンスや計算基盤、資金調達のあり方について日本政府やOECDの専門家らと意見が交わされた[1]。「Senegal Digital Factory」構想を中核に、ダカールをアフリカ大陸発のAIソリューションの参照拠点に押し上げる。それがセネガルの「ニューディール・テクノロジー」の狙いだ[1]。

街を包むオリンピックカラー、15億CFAフランの期待

ダカール市庁舎は今、夜になると大会カラーにライトアップされ、市民の期待を静かに煽っている[2]。2026年ユースオリンピック（JOJ）の機運を盛り上げようと、市が7月に始めた街の「ブランディング」事業だ。これには総額15億2400万CFAフラン（約4億円）が投じられている[7]。大通りにはアスリートの巨大な写真が掲げられ、街は祝祭の舞台へと少しずつ模様替えを進めている。この大会は、アフリカ大陸で初めて開催されるオリンピック種目の大会であり、セネガルが国際スポーツ界の中心に立つ歴史的な機会となる。街を走るタクシーの運転手たちも、いつもより時間に正確であろうとしているように見えるのは気のせいだろうか。市の中心部では、装飾が進む通りで記念撮影をする若者の姿も目立ち始めた[2]。行政による視覚的な演出は、スポーツへの関心が高いわけではない市民の間にも、何かが始まるという高揚感を着実に染み込ませつつある。

ワリー・セックの不敵な予告、「8月13日、すべてがわかる」

先月末からダカールをざわつかせていた謎のポスター「Ay le 13, Wally to the World（おい、13日だ、ワリーが世界へ行く）」の正体が、8月3日、ついに明かされた。ムバラクのスター、ワリー・セックが自身のSNSで、8枚の新曲と8本のミュージックビデオを収録したアルバム『It's Only Love』を8月13日にリリースすると発表したのだ[3]。ファンの度肝を抜いたのは、その発表形式だ。彼はこのプロジェクトを「セネガル音楽史上初の“one-shot（一発撮り/一括公開）”」と呼び、詳細を明かさないまま、こう宣言した。「セネガル音楽史上、初めてのことだ。まさにワンショットだ！」[3]。ストリーミング全盛の時代に、全曲を一挙公開するスタイルが「革命的」とまで言われるのが、セネガルの音楽シーンの面白さだ。先月まで米国ツアーを行っていた彼は、帰国後に記者から問い詰められても「サプライズだ。13日になれば誰もが理解する」とだけ答え、人々の好奇心を煽り続けてきた[3]。この不敵な売り出し方は、伝統的な口コミとSNSの拡散力が混ざり合った、現在のダカールの空気そのものである。

マガル祭明け、道路に溢れた「休めない巡礼者」たち

トゥーバの聖地に集った数百万人の巡礼者たちは今年、余韻に浸る間もなく現実に引き戻された。8月2日夜、セネガル最大の宗教行事「大マガル祭」が終了すると、翌日が平日だったため、巡礼者たちは夜を徹してダカールなどへ帰宅することを強いられたのだ[5]。各地のバスターミナルはスーツケースを抱えた人々で溢れ、主要幹線道路では疲労運転による事故のリスクが高まった[5]。原因は、大統領令の不在だ。1974年11月4日付の祝祭日法では、コリテ（イード・アル＝フィトル）やタバスキ（イード・アル＝アドハー）が日曜に重なった場合、振替で月曜が休みになる。しかし、大マガルは別だ。開催は常にイスラム暦のサファル月18日。平日と重なっても、大統領が特例のデクレ（政令）を出さない限り、休日にはならない[5]。2021年、前マッキー・サル政権はこのデクレを出して巡礼者に配慮した。だからこそ、バシル・ディオマイ・ファイ現政権が何の措置も取らなかったことに対し、SNSでは「ムーリッド教団へのリスペクトがない」と批判の声が噴出した[5]。経済活動の停滞を嫌う現実路線と、宗教的寛容さのどちらを優先するか。大混雑の道路には、政教関係の微妙な綻びも映し出されていた。

日本から見ると

国際会議の場を借りて国家のデジタル戦略を世界に打ち出す姿は、かつて日本の経産省や総務省がITU（国際電気通信連合）の場で次世代通信規格を売り込んだ姿と重なる。もっとも、日本が「Society 5.0」を語るときに産業基盤の強化を前面に出すのに対し、セネガルが強調するのはまず「人材育成」と「スタートアップ」だ[1]。若者のエネルギーこそが最大の資源だという自負が、言葉の端々から滲む。宗教と労働をめぐる摩擦も、日本人には馴染み深い。お盆や年末年始の帰省ラッシュで新幹線が満席になるのと同じ交通集中が、ここでは「国家が休日を保証するか否か」を巡るデリケートな政治的判断と直結している[5]。デジタル工場と聖地への巡礼路が同じ国の未来図の上に描かれていること、そしてポップスターがその間を軽やかに飛び跳ねていることこそ、2026年のセネガルが持つしたたかで豊かな現実なのだろう。